NTTのビジネスフォン｜αZXとαZXⅡの違いと選び方

国内のビジネスフォン市場で、NTT東日本とNTT西日本を合わせたシェアは42.2%です。NTT東日本のサービスページに出典として示されているのは、富士キメラ総研「2025コミュニケーション関連マーケティング調査総覧」の2024年度ビジネスフォンマーケットシェア実績値です。国内の2社に1社近くがNTT製の主装置を使っている計算になります。

それだけ広く使われている一方で、NTTのビジネスフォンは名前が似た製品が並んでいます。オンプレミス主装置の「αZX」と「αZXⅡ」、そして主装置を置かない「ひかりクラウドPBX」の3つです。取り違えたまま販売店に問い合わせると、想定していたものと違う見積もりが返ってきます。当サイトが2026年8月16日にNTT東日本の法人向けサービスページを確認した内容をもとに、この3つの違いから整理します。

メーカーを横断して比べたい場合はビジネスフォンメーカー比較、同じオンプレミス主装置を出している他社の仕様はサクサのビジネスフォンとナカヨのビジネスフォンで解説しています。

NTTの現行機は「αZXⅡ」｜αZXの後継機種と公式に明記されている

新規に導入するならαZXⅡです。世代の関係は、NTT東日本の製品ページに書かれています。

本商品は「SmartNetcommunity αZXシリーズ」の後継機種として、現行の基本機能を踏襲しつつ、新たに迷惑電話ブロック機能や音声をテキスト化する機能等を備え、オフィスの業務効率化を推進します。

出典: NTT東日本「SmartNetcommunity αZXⅡ typeL」

「後継機種」という言葉が公式に使われている点が判断材料になります。中古市場や販売店のページではαZXとαZXⅡが並んで紹介されていることが多く、どちらが新しいのかを読み取れないことがあります。

迷惑電話ブロック機能は、トビラシステムズ株式会社が提供する「迷惑電話番号データベース」を使う仕組みだとαZXⅡのページに明記されています。営業電話の一次対応に人手を取られている会社には、機種選定の理由になる機能です。

主装置のハード仕様は、αZXとαZXⅡで同じ数値が公開されている

見落としやすいのがここです。αZXとαZXⅡは、主装置の寸法・質量・最大消費電力・収容外線数・収容電話機台数がすべて同じ値で公開されています。typeSは約388×約140×約307mm・約3.2kg・最大約190VA、typeMは約444×約140×約307mm・約3.4kg・最大約300VAで、両シリーズの構成・仕様ページの数値が一致します。

つまり「αZXⅡにすれば収容台数が増える」わけではありません。設置スペースや電源容量の検討結果はそのまま流用でき、世代を上げる判断は迷惑電話ブロックや音声テキスト化といったオプション機能を使うかどうかで決めることになります。

typeS・typeM・typeLの選び分け｜収容台数【早見表】

タイプは電話機の台数と同時通話数で選びます。NTT東日本が公開しているtype別の対応規模は次のとおりです。

チャネル数は同時に通話できる本数です。8chなら、同時に8本の通話が成立した時点で9本目は話し中になります。電話機の台数だけを見て決めると、席数は足りているのに着信が取れないという状態になります。数値はαZX typeS,MのサービスページとαZXⅡ typeLのページに掲載されているものです。

typeSとtypeMの外線構成の違い

構成・仕様ページには回線種別ごとの収容数も載っています。typeSはひかり電話1回線8ch・アナログ4回線4ch・ISDN64が2回線4ch、typeMはひかり電話2回線12ch・アナログ12回線12ch・ISDN64が6回線12chです。ひかり電話はNTT東日本・西日本が光回線で提供する電話サービスで、chの上限はこの契約側で決まります。

注記の条件に注意してください。アナログ回線・ISDN回線のみで構成する場合は最大4chです。ひかり電話を使わない構成にすると、typeSでもtypeMでも同時通話は4本までになります。

typeMで31台以上つなぐなら内線拡張ライセンスが要る

見積書で差が出るのがこの一文です。αZXの構成・仕様ページには、収容電話機台数40台に付いた注記として「『typeM』で31台以上収容する場合は、内線拡張ライセンスが必要です」と書かれています。

30台までと31台からで必要なものが変わります。従業員が増えて電話機を数台足しただけのつもりが、ライセンス費用の追加になるケースがあるということです。40台構成で相見積もりを取るときは、ライセンス費用が総額に含まれているかを各社に確認してください。費用の内訳の読み方はビジネスフォンの費用相場で解説しています。

「αZX」と「ひかりクラウドPBX」は同じNTTでも別物

同じNTT東日本が提供していても、この2つは構成がまったく違います。ひかりクラウドPBXは「社内外との通話機能をクラウド上のサーバから提供するサービス」と説明されており、オフィスに主装置を置きません。αZXはオフィスに主装置を設置するオンプレミス型です。

実務で効くのは3行目と4行目です。ひかりクラウドPBXのページには「ひかりクラウドPBXは『フレッツ 光クロス』では提供できません」と明記されています。回線を光クロスに切り替えた（あるいは切り替える予定の）オフィスでは、この時点でひかりクラウドPBXという選択肢が消えます。

料金の見え方も対照的です。ひかりクラウドPBXの料金ページでは、10IDパック月額11,000円、20IDパック20,900円、30IDパック27,500円、31IDから999IDまでの追加は1IDごと660円（いずれも税込）と公開されています。基本工事費はNTT東日本のホームページから申し込んだ場合が8,250円、それ以外の窓口経由が9,350円です。αZX側は「お客さまの環境ごとに料金が異なります」として見積もり対応になっており、事前に総額を比べられません。オンプレミス型とクラウド型の判断軸はビジネスフォンとクラウドPBXの比較で整理しています。

スマートフォン連携は3方式から選ぶ｜4年・緊急通報の制約に注意

αZXⅡのスマートフォン連携は、通信の方式を選ぶ形になっています。αZXⅡ typeS,Mのページでは、Microsoft Teams／AGEphone Cloud／オフィスリンクの通信機能がユニットオプションとして提供され、1枚のユニットオプションあたり1モードの利用が可能と説明されています。

3方式は併用ではなく選択です。ユニットオプション1枚で1モードのため、「Teamsも使いつつオフィスリンクの品質も」という構成は、そのままでは成立しません。

共通注記に書かれている2つの制約

スマートフォン連携の共通注記に、見積もり段階で必ず確認すべき条件が2つあります。1つ目は期間です。標準の利用期間は4年で、利用年数を追加する場合は別途ライセンスが必要と明記されています。主装置を10年使うつもりなら、5年目以降のライセンス費用が別に発生します。

2つ目は緊急通報です。公式注記には「スマートフォン連携を経由して緊急通話番号（110、118、119）への発信はできません」と書かれています。スマートフォンだけを持たせた拠点や、電話機を置かない在宅勤務者の環境では、緊急時の発信手段を別に用意しておく必要があります。Teamsモードとオフィスリンクモードでは、転送操作が事務所に設置した電話機からのみ可能で、スマートフォン内線端末側から他の内線端末へ転送できないという注記も付いています。

スマートフォンの内線化が必要ない場合、NTT東日本は小〜中規模オフィス向けに「SmartNetcommunity αZX LIGHT」、オフィスと住宅が一体の店舗には2回線同時通話の「SmartNetcommunity αZX Home」を案内しています。

保守は「長期保証」と「定額保守」の二階建て｜月額が公開されている

NTTを検討する実利がはっきり出るのが保守です。他メーカーが「販売店の保守契約による」としか書けないなか、NTT東日本は電話機の保守料金を月額単位で公開しています。ここに世代差があり、αZXは1台ごとの課金、αZXⅡは台数無制限の定額です。

いずれも初期費用は不要です。この差は台数が増えるほど効いてきます。標準電話機を20台使う場合、αZXの1台ごとの課金では月額6,600円ですが、NTT東日本の保守解説ページによるとαZXⅡのtype Mは台数無制限で月額3,740円です。電話機の台数が多い会社ほど、世代を上げたほうが保守費は下がります。年額換算と他社との比較はビジネスフォン年間保守料金の目安で整理しています。

長期保証の対象に電話機は含まれない

主装置側は長期保証でカバーされます。公式ページには、故障時に基本修理費・技術費・部品費が不要（ケースにより有償となる場合あり）、修理中の代替機を無料で設置、専門の技術者が駆けつける、という3点が示されています。代替機には「最低限の通話を保証するもので、同一機種を用意するものではありません」という注記が付いています。

肝心なのは対象範囲です。長期保証の対象は主装置および関連ゲートウェイ・ユニット等で、電話機などの端末は含まれません。「長期保証があるから保守は不要」と判断すると、実際に壊れやすい電話機側が対象外になります。

補修用性能部品の保有期限は、機種ごとに月単位で公開されている

買い替え時期を決める材料がここにあります。NTT東日本の補修用性能部品のページは保有年数の目安を「製造打ち切りから7年（パソコン、ルータは5年）」としたうえで、ビジネス向け商品の保有期限一覧で機種別の期限を月単位で公開しています。

いま使っている主装置が旧世代なら、この一覧が判断そのものになります。αNXⅡはtypeS・typeMが2024年9月、typeLが2025年4月で期限を過ぎています。2026年8月時点で、これらの機種は部品が確保できず修理不能になる可能性があります。αZXは2031年11月から2032年4月まで残っており、入れ替えを急ぐ理由はありません。

一覧ページには2つの注記が付いています。1つは「補修用性能部品の在庫切れ等により、表記の保有期限を待たずに修理対応を終了させていただく場合がございます」、もう1つは「ビジネスフォン、PBX等システムでご利用の商品は、主たる装置（主装置）の期限を記載しており、ユニット類やシステム電話機等の補修用性能部品の保有期限は、原則として主装置に準じます」です。日付は上限であって保証ではなく、電話機側も主装置の期限に連動します。後継のαZXⅡはこの一覧に掲載がありません。入れ替えの判断手順はビジネスフォンの交換時期・寿命で整理しています。

NTT東日本とNTT西日本は窓口が分かれる｜保証の対象地域に注意

NTTのビジネスフォンは、契約先が地域で分かれます。NTT東日本の長期保証の注記には、対象が「当社の営業地域（北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、山梨県および長野県）に現に設置してある機器」と明記されています。

この17の都道県以外に設置する機器は、NTT東日本の保証の対象になりません。西日本エリアに本社と支店を持つ会社が、東日本の窓口経由で全拠点分をまとめて発注すると、保証の扱いが拠点ごとに変わります。複数拠点に導入する場合は、どの拠点がどちらの営業地域に入るかを先に確認してください。

障害検知を行うサポートサーバー連携機能にも、「本機能は、当社の営業地域のみ利用可能です」という条件が付いています。

INSネットを使っているなら2028年12月31日が期限

既存機がISDN回線を前提にしている会社には、期限が決まっています。NTT東日本のIP網移行の解説ページによると、「INSネット64」「INSネット64・ライト」「INSネット1500」は2024年8月31日をもって新規販売が終了し、2028年12月31日にサービス提供が終了します。期限が決まっているのはINSネットの契約であって、加入電話は2024年1月1日にIP網へ移行済みで電話番号も工事も変わりません。主装置の入れ替えを急かす勧誘とは切り分けて判断してください。

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サクサ・ナカヨ・パナソニックとの違い

当サイトが各社の公式サイトで確認できた範囲で、オンプレミス主装置を出している4メーカーを並べます。

4社を並べると、NTTの特徴は2つに絞られます。1つは規模の上限で、typeLの576台は他の3社の現行機を上回ります。もう1つは情報の出し方です。サクサのPLATIAⅢもナカヨも保守料金は販売店の見積もり次第ですが、NTTは電話機1台あたりの月額と部品保有期限を公表しています。逆に弱いのは初期費用の見通しで、主装置と工事の費用は「お客さまの環境ごとに料金が異なります」となっており、公式ページから概算を作れません。販売業者ごとの違いはビジネスフォン業者比較とビジネスフォン業者ランキングで解説しています。

NTTのビジネスフォンが向く企業・向かない企業

結論から言えば、拠点内に電話機を多数置く会社と、保守を含めた費用を固定したい会社に向きます。

あなたの会社が「向かない」に複数該当する場合、NTTに絞る必要はありません。主装置を置かない構成も含めて提案できる業者に相談したほうが、要件に合う形に早くたどり着きます。

利用者の口コミ

当サイトは、ビジネスフォン・クラウドPBXを実際に導入した企業からの口コミを口コミ投稿フォームで募集しています。NTTのαZX・αZXⅡについて出典を確認できた口コミがまだ集まっていないため、この記事には口コミを掲載していません。投稿が集まり次第、導入した機種・電話機台数・窓口の対応といった属性とあわせて公開します。

よくある質問（FAQ）

Q. NTTのビジネスフォンで、αZXとαZXⅡはどちらを選べばよいですか？

A. 新規に導入するならαZXⅡです。NTT東日本のαZXⅡ typeLのページには「本商品は『SmartNetcommunity αZXシリーズ』の後継機種として、現行の基本機能を踏襲しつつ、新たに迷惑電話ブロック機能や音声をテキスト化する機能等を備え」と記載されています。主装置の寸法・質量・消費電力・収容数は両シリーズで同じ値が公開されているため、差が出るのはオプション機能の側です。

Q. typeS・typeM・typeLはどの規模で分かれますか？

A. 最大接続台数とチャネル数で分かれます。NTT東日本の公式ページでは、αZXがtypeS＝10台・8ch、typeM＝40台・12ch、typeL＝570台・192chです。αZXⅡはtypeS＝10台・8ch、typeM＝40台・12ch、typeL＝576台・192ch、Home＝1台・4chと公開されています。

Q. typeMで電話機を40台つなぐのに追加の費用はかかりますか？

A. 内線拡張ライセンスの費用がかかります。αZXの構成・仕様ページには「『typeM』で31台以上収容する場合は、内線拡張ライセンスが必要です」と注記されています。31台目から必要になるため、40台の見積もりを取るときはライセンス費用が含まれているかを確認してください。

Q. αZXと「ひかりクラウドPBX」は何が違いますか？

A. オフィスに主装置を置くかどうかが違います。αZXはオフィスに主装置を設置するオンプレミス型のビジネスフォンで、ひかりクラウドPBXは通話機能をクラウド上のサーバから提供するサービスです。ひかりクラウドPBXは10IDパック月額11,000円（税込）から料金が公開されている一方、利用にはフレッツ 光ネクストの契約が必要で、「フレッツ 光クロス」では提供できないと明記されています。

Q. スマートフォン連携で110番などの緊急通報はできますか？

A. できません。NTT東日本のαZXⅡのページには、スマートフォン連携の共通注記として「スマートフォン連携を経由して緊急通話番号（110、118、119）への発信はできません」と記載されています。同じ注記に、スマートフォン連携の標準の利用期間は4年で、利用年数を追加する場合は別途ライセンスが必要とも書かれています。

Q. NTTのビジネスフォンの保守はいくらかかりますか？

A. 主装置は長期保証でカバーされ、電話機はオプションの定額保守（端末保守コース）で月額が公開されています。NTT東日本の公式ページでは、標準電話機が1台ごと月額330円、カールコードレス電話機が1台ごと月額550円、オプションの定期点検（年2回）が電話機1〜5台まで月額1,650円、6台目以降は5台ごとに月額550円の加算です（いずれも税込）。長期保証の対象は主装置と関連ゲートウェイ・ユニット等で、電話機などの端末は含まれません。

NTTに問い合わせる前に決めておく3つのこと

窓口へ連絡する前に、次の3点を自社で決めておくと見積もりの精度が上がります。

1. 電話機の台数と同時通話数を分けて数える：typeSは10台・8ch、typeMは40台・12chです。台数が収まっていても、同時通話が8本を超える業種ではchの上限が先に効いてきます
2. スマートフォンを何台、どの方式で内線化するかを決める：Teams／AGEphone Cloud／オフィスリンクは1ユニット1モードで、標準の利用期間は4年です。5年目以降のライセンス費用も含めて見積もりを依頼してください
3. 拠点の所在地を東日本・西日本で仕分ける：NTT東日本の長期保証は営業地域内に設置した機器が対象です。拠点がまたがる場合は、拠点ごとに窓口と保証条件を確認します

この3点を書き出したうえで、NTTの窓口と販売店の双方に同じ条件で見積もりを出させてください。主装置と工事の費用は環境ごとに変わるため、価格の妥当性は相見積もりでしか判断できません。1社ずつ問い合わせる手間を省くなら、条件を1回入力すれば複数社から見積もりが届く一括見積もりサービスが早い方法です。

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